2019.4
【著者：村松 行人】
パッケージのサバイバル戦略
④迫りくる５G時代をどう生き残るか(2/4)
遅れている日本のスマートテレビの普及
関連してもう一つ注目しているのが、日本におけるスマートテレビ普及の遅れです。スマートテレビはAndroid TVなどインターネットに繋がったデータの双方向通信が可能な家庭の大型ＴＶの総称ですが、日本での世帯普及率はやっと20％前後といいます。
調査会社のeMarketerによると、米国では2018年末にスマートテレビの使用台数が8,870万台を超え、全人口の55.5%がスマートテレビで有料コンテンツを見ているといいます。また世界平均の普及率も既に50％を上回り、中国では80％を超えるとか。
ここ数年来の急速かつグローバルなスマートテレビの普及、そしてその流れからやや取り残されている日本。その遅れの大きな原因がもっぱら「お茶の間テレビで地上波を視聴している」日本と、NetflixやHulu等インターネット経由の「動画配信の視聴が生活の中に定着してきた」国々との違いであることは明らかです。そうした有料動画コンテンツを視聴する文化が定着しつつある世界の国々から見れば、NHKと民放各社が地上波の視聴率を競っている日本はかなりユニークな存在なのかもれません。
しかし、こうした日本のガラパゴス状態も来年の東京オリンピックを機に大きく変わるだろうという予測があります。総務省も「放送を巡る諸課題に関する検討会資料」で、2020年にはスマートテレビの出荷台数は過半数を超え57％となると予測しています。
前述の「ディズニーデラックス」はスマートテレビにも対応するようですから、むしろ家庭の大型画面でのアクセスが増えるかもしれません。スマートテレビの普及はディズニーばかりでなく遅れているHuluやNetflixその他日本のSVODサービスの普及を加速させる可能性も大きいと思います。
問題はスマートテレビの機能ではなく使う人です。1980年以降生まれの早くからインターネットに囲まれて育った「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代がそろそろ本格的に消費活動の中心となってきました。スマートテレビの機能をフルに使う世代である彼らの「地上波離れ」が心配です。
そう簡単に日本の地上波テレビがパワーダウンするとは思えませんが、年末にはアップルがSVODに参入するというニュースなど、オリンピックイヤーを目前にスマートテレビの動向や折り畳み式「５Ｇ」スマートフォンの売れ行き等々目が離せないことばかりです。この大きな時代の流れをしっかり注視する必要があります。
